こんにちはどっちがいいの？ラボのみやしです。
いつもは「どっちがいいの？」とAmazonのレビューやそのほか口コミをAIで分析して、まとめるスタイルですが、今日は少し違った記事を執筆します。
というのも、みやしは今まで何度もAmazonやネットショップで偽物を購入し、悲しい思いをしてきました。
ブログを見てくださってる皆様には「そんなに悲しい思いはしてほしくない！！」と思って、この記事を執筆しました。
そのため、この記事だけは一切AIを使わずに「騙されないためにはどうしたらいいの？」とか「何に注意したらいいの？」をしっかりと解説したいと思います。
実は筆者は省庁の注意喚起を読むのが好きで、「何に注意すれば騙されにくいの？」という部分を学んできました。
※この記事は筆者の体験に基づく執筆ですので過信はおやめください。法的トラブルは必ず警察・消費生活センター・弁護士等にご相談ください。
最大の武器はこれ！！【特定商取引法に基づく表記】
まず初めに【特定商取引法に関する表記】について説明をします。
「特商法表記」と略されることもありますが、読者の皆さんは気にしたことありますか？
実はこれ、かなり大事な内容なんです。
消費者保護やトラブル防止のために「特定商取引法」という法律に定められて、ネットショップとかだと必ず確認できるようになっています。
特定商取引法に基づく表記のチェック方法
Amazonの場合は、ここ👇
「販売元」というところをクリックすると必ず確認できるようになっています。
Amazonでないネットショップだと、サイトの下の方にあるかな？と思いますが、表示されない場合はほぼ確実に危険なサイトと思ってほしいです。
特定商取引法のチェックポイント
特商法表記にはいろいろな情報があります。
特にチェックしておきたいのは、
- 事業者名
- 住所
- 電話番号
- 責任者名
の4っつの項目です。
例えば、事業者名が法人検索（国税庁法人番号検索サイトより）で確認できなかったり、住所が存在しない（ビル名の記載がなかったりビル名で止まってしまっている）、電話番号がない（トラブルになっても連絡できない）場合や、責任者名がないあるいは名字だけ、というケースはかなり怪しいのでやめておいた方が無難なサイトということになります。
※電話番号がなくてもメールアドレスの記載があったり、トラブル時の取り決めが記載されている場合はその限りではありません。
もっと簡単に、安い商品は罠かもしれない！？
実はもっと簡単な見分け方もあります。
それは…「商品が安すぎる！」という場合。
筆者が以前見つけたのは、相場の3分の1しかしないブランドものでした。
安い＝お買い得ではない
Amazonはほとんどの商品が、相場よりも安くなっていますよね？
というよりもネットショップのほとんどが、実店舗よりも安く販売されているケースが多いと思います。
この仕組みとしては
- ネットだから全国から注文がある
- 人件費がかからない
- 注文者に近いところから発送ができて送料がかかりにくい
というような理由、薄利多売でビジネスとして成り立っているしくみが隠されています。
つまり、コストがかからないから安く販売することができるということです。
そのコスト以上に安くすることは当然できない、もっと言うとコスト以上に安くするには「商品そのものの価値が低い」＝「コピー品（偽物）」となる可能性が高まります！
それなら安い商品は買えないの？
そんなことはありません。
Amazonならセールをしていますし、正規販売店ならコストを抑えられます。
とにかく「安心して購入できる販売元かどうか」を確認することが一番安全です。
激安だからと言って食いつくと騙される！と思ってください。
返品できると思ったのに…
皆さんは「クーリングオフ」って聞いたことがありますか？
筆者は学生の頃に習った記憶があって、たしかどんな契約もなかったことにできて返金されるような…
間違いです！！
クーリングオフとは？
実はクーリングオフには条件があります。
- 電話勧誘販売や訪問販売等の特定の取引方法に適用される
- 取引方法はクーリングオフ対象でも業態によって対象外となる
- ネットショップ（通信販売）は基本的に対象外
- 日本の法律なので、海外サイトや海外販売者に無視されてしまう
というような特徴があります。
クーリングオフの詳細に関しては消費者庁が詳しく説明しているサイト（消費者庁より）がありますので、ご確認ください。
少なくともクーリングオフが使えない以上、安易な購入は避けるのがベストと筆者は考えます。
ネットショップ（通信販売）だとどうにもできない？
ネットショップは通信販売なので、クーリングオフは利用できません。
とはいえ、他に方法がないのかというとそんなことはなくて、他にも消費者契約法などの関連する法律などもあります。
本当にトラブルに巻き込まれてしまった場合は、すぐにあきらめてしまうのではなく消費生活センター（独立行政法人国民生活センターより）や弁護士などに相談してください。
Amazonで安心して買うには？出品者が公式かどうかで大きな差
それなら、Amazonはどうなんですか？という気持ち、すごくわかります。
Amazonの中には日本の販売元も、海外の販売元もありますよね。
特に高額な商品の場合は、気が付かずにトラブルに巻き込まれてしまうことはあると思います。
Amazonでは安心してお買い物ができる対策がされています。
Amazonでトラブル！そんな時は？
Amazon公式が販売する商品の多くは返品や返金ができる状態です。
落ち着いて、しっかりと確認して対応を取りましょう。
Amazon公式が出品者の場合は、返品の方法を確認（Amazonより）をして、対応をしてもらうといいと思います。
Amazon公式ではないときは？
Amazon公式以外からの購入の場合は、出品者のトラブルページ（Amazonより）を確認しましょう。
特に、Amazonマーケットプレイス保証（Amazonより）が適用されることによって、トラブル解決に至った例はたくさんあります。
しかし、油断は禁物！
保証がきかない場合もあるので、その場合は消費生活センターや弁護士等、しかるべき相談が必要になります。
何よりもトラブルに巻き込まれてしまわないことが一番重要です。
くれぐれも安易な購入は避けるようにしてください。
他にも流行っているネットショップ詐欺
これは、筆者がニュースで見た詐欺事案です。
Amazonとは関係がないニュースなので十分ご理解ください。
- とあるネットショップで、レアな商品を購入したが商品が欠品しているといわれた。
- 欠品しているので返金するといわれたので、LINEを登録した。
- 気が付いたら返金どころか多額のお金を奪い取られてしまった！
筆者もこのニュースを見てからより一層気を付けようという気持ちになりました。
くれぐれも信頼できないサイト（特商法表記などを確認）からの購入は避けてください。
まとめ
この記事では、Amazonやネットショップでトラブルに巻き込まれない方法をまとめました。
もう一度おさらいをしておきます。
- 特商法取引法に基づく表記を確認しておく
- 激安商品に手を出さない
- トラブルの際に対応方法があるか確認しておく
- それでも困ったらしかるべき相談先に相談
これだけであなたのネットショップライフは今よりも安全なものになります。
もちろん過信はよくないですが、少しでも自己防衛をしておいてほしいです。
ここまで読んでくださった方は、読む前よりも少しでも巻き込まれないようになったのではないかと願っています。
ありがとうございました。
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